Web担当者の採用面接では、候補者へ質問する前に、自社で任せる業務、付与する権限、予算・施策の最終承認者を決めます。そのうえで、過去業務の担当範囲、使用データ、判断理由、実行内容、検証方法を確認します。
この記事のポイント
- 自社で任せる業務・権限・予算の最終承認者を面接前に決める
- 過去業務は担当範囲・最終承認者・使用データ・判断理由・実行内容・検証方法を分けて確認する
- 面接記録は確認者間で照合する
面接前に確認項目を決める
面接で何を確認すべきか決める前に、自社で任せる業務、付与する権限、予算・施策の最終承認者を確認してください。これらが決まっていないと、面接で何を確認すべきかも定まりません。
過去業務について確認する6つの項目
専門用語や実績名だけでは、候補者本人が担当した範囲と、組織や外部会社が担当した範囲を区別できません。過去業務について、以下の6項目を分けて確認します。
- ①担当範囲
- 本人が実際に担当した業務範囲を確認します。
- ②最終承認者
- その業務の最終承認者が誰だったかを確認します。
- ③使用データ
- 判断に使用したデータを確認します。
- ④判断理由
- なぜその判断に至ったかを確認します。
- ⑤実行内容
- 実際に何を行ったかを確認します。
- ⑥検証方法
- 結果をどう確認したかを確認します。
6項目の回答は、候補者本人の担当範囲、組織・外部会社の担当範囲、未確認事項に分けて記録してください。未確認事項には、追加確認の方法と担当者を設定します。
自社で任せる予定の業務との対応を確認する
自社で任せる予定の業務・権限・予算・社内調整範囲については、自社でWeb担当に任せる業務範囲、どう線引きすべきかで整理した8つの軸と対応させて確認してください。
面接以外の確認方法
面接だけで確認できない項目がある場合は、以下の方法を、面接で未確認だった事項を追加確認する手段として検討してください。いずれも候補者の能力や適性を単独で自動判定する方法としては扱いません。
- 業務を想定した課題:実際に任せる予定の業務に近い課題を設定し、進め方を確認する
- 過去の制作物・資料の確認:本人が担当した範囲を、成果物とあわせて確認する
- リファレンス確認:候補者本人の同意を得たうえで、自社の採用手続きに沿って実施する。確認する内容と利用目的を事前に定め、法務・労務上の判断が必要な場合は専門家へ確認する
- 追加面談:面接で確認しきれなかった事項を、あらためて確認する
面接記録を確認者間で照合する
面接回数にかかわらず、質問項目、候補者の回答、未確認事項、追加確認の担当者を記録し、採用に関わる確認者間で照合してください。
優先して見極めるべきスキルもあわせて確認する
面接以前のスキル面の見極め方については、Web担当者を採用する際、候補者のスキルを確認する6つの項目もあわせてご覧ください。スキル面の判断軸と、面接での確認事項をあわせて準備すると効果的です。
それでも判断がつかない場合
何を質問し、何を見極めるべきかの設計が自社だけで難しい場合は、設計を支援範囲に含む、事業側のWeb担当のような外部支援先へ相談する方法もあります。事業上の最終承認者は依頼企業側で明確にしてください。
まとめ
Web担当者の採用面接では、自社で任せる業務・権限・予算の最終承認者を事前に決めたうえで、過去業務の担当範囲・最終承認者・使用データ・判断理由・実行内容・検証方法を分けて確認してください。面接記録は確認者間で照合し、面接だけで確認できない項目は課題や制作物確認、リファレンス確認、追加面談で補います。
よくある質問
Q面接官にWeb知識がなくても面接できますか?
A専門用語の理解度だけで判断せず、過去業務の担当範囲、最終承認者、使用データ、判断理由、実行内容、検証方法を質問項目として記録してください。未確認の項目は、追加確認の担当者と確認方法を決めます。
Q候補者に何を質問すればいいですか?
A過去業務について、本人が担当した範囲、最終承認者、使用したデータ、判断理由、実行内容、検証方法を分けて質問してください。本人が担当した範囲と、組織や外部会社が担当した範囲を分けて記録します。
Q自社の商品・サービスに関する理解は、どのように確認しますか?
A面接前に共有した情報、候補者が確認した資料、面接中に提示した質問と回答を記録してください。商品・サービスへの理解だけで採用可否を決めず、予定している業務範囲との対応を確認します。
Q面接の一貫性はどう確認すればいいですか?
A面接回数にかかわらず、質問項目、候補者の回答、未確認事項、追加確認の担当者を記録し、採用に関わる確認者間で照合してください。
Q面接の設計を自社だけで行うのが難しい場合はどうすればいいですか?
A設計を支援範囲に含む外部支援先へ相談する方法もあります。事業上の最終承認者は依頼企業側で明確にしてください。