代理店とのミーティング、オンラインと対面どちらが良いか迷ったときは

資料を前にミーティングで検討する様子

代理店との定例ミーティングを、オンラインで済ませるか、対面で行うか。特に決めずになんとなく続けている会社も多いのではないでしょうか。どちらが絶対的に優れているというものではなく、ミーティングの目的によって適した形式は変わります。この記事では、形式に迷ったときに確認する条件を紹介します。

この記事のポイント

  • ①会議の目的・決定事項・必要な参加者を明確にする——形式より先に確認する
  • ②画面共有・現物確認・機密情報の条件を確認する——必要な条件が形式を決める
  • ③記録・承認方法と次回までの担当・期限を確認する

なぜ形式そのものに正解がないのか

オンラインと対面は、どちらか一方が常に優れているわけではありません。会議の目的や決定事項によって、必要な条件は変わります。形式を先に決めるのではなく、確認すべき条件をそろえてから、適した開催方法を選んでください。

開催方法を決めるために確認する9つの条件

オンラインか対面か、あるいは両方を組み合わせるかは、形式そのものの優劣ではなく、次の9項目を確認して判断してください。

①会議の目的
定例の進捗共有か、契約・予算などの意思決定かを確認します。
②決める事項
その場で何を決定するか、決定に必要な情報がそろっているかを確認します。
③必要な参加者
決定に関わる参加者が誰か、全員が同じ形式で参加できるかを確認します。
④事前共有する資料
議論の前提となる資料を、事前に共有できるかを確認します。
⑤画面共有・現物確認の必要性
資料の画面共有で足りるか、現物やレイアウトなど対面での確認が必要かを確認します。
⑥議論や共同作業の方法
その場で意見を出し合う議論が必要か、共同で資料を作成する作業が必要かを確認します。
⑦記録・承認方法
決定事項をどう記録し、誰の承認を得るかを確認します。
⑧機密情報・通信環境
扱う情報の機密性と、双方の通信環境が確認に耐えるかを確認します。
⑨次回までの担当と期限
次回までに誰が何を対応するか、期限とあわせて確認します。

9つの条件を確認し、必要な参加者が同じ場所へ集まる必要があるか、資料や画面をオンラインで共有できるか、機密情報を扱える通信・会議環境があるかを整理してください。その結果に応じて、オンライン・対面・併用のいずれにするかを決めます。

高丸の視点

形式を決める前に、会議の目的・決定事項・必要な参加者・事前資料を明文化してください。そのうえで、参加方法、資料共有、記録、承認をどのように行うかを決めます。

形式より先に、条件を明確にすることが重要です。関連する内容は以下もあわせてご覧ください。

ミーティングで確認すべき内容と合わせて考える

形式を整えても、確認すべき内容自体が曖昧であれば、ミーティングの質は上がりません。定例ミーティングで聞くべき具体的な質問については、代理店とのミーティングで聞くべき5つの質問もあわせてご覧ください。

それでも判断がつかない場合

開催方法や条件の整理を自社だけで判断するのが難しい場合は、代理店に任せきりにせず、事業目線で一緒に整理する、事業側のWeb担当のような支援先に相談する方法もあります。会議で決定する事項の最終承認者は依頼企業側で明確にしてください。

まとめ

代理店とのミーティングは、会議の目的・決定事項・必要な参加者・資料・共有方法・記録方法などを確認したうえで、オンライン・対面・併用のいずれにするかを決めてください。選んだ形式に合わせて、参加方法・資料共有・記録・承認の手順を設定します。

よくある質問

Q毎回同じ形式に統一したほうがいいですか?

A統一する必要はありません。会議の目的・決定事項・必要な参加者などの条件を確認し、そのつど適した形式(オンライン・対面・併用)を選んでください。

Q代理店側からオンラインを提案されたら、応じるべきですか?

A議題の性質次第です。決定事項や参加者の条件を確認し、対面が必要と判断すれば、対面を希望することも伝えてください。

Q対面のほうが提案を鵜呑みにしにくいというのは本当ですか?

A形式によって鵜呑みにしやすさが決まるわけではありません。鵜呑みにしないための対策は、形式よりも、決定事項と確認事項を事前に整理しておくことです。

Q遠方の代理店の場合、対面はそもそも難しいのですが。

A距離だけで開催形式を決めず、必要な参加者が参加できるか、資料や画面を共有できるか、記録・承認をどのように行うかを確認してください。その条件をもとに、オンライン・対面・併用から選びます。

Q形式を決める前に、何を確認すればいいですか?

A会議の目的・決定事項・必要な参加者・事前資料を整理してください。そのうえで、参加方法、資料共有、記録、承認の手順を決めます。

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